コロナショック！ 日経平均株価指数。これからどうなる？
上のチャートはNYダウですが、ここ数日で2,000ドル以上値下がりし、マーケットとしては、新型コロナウィルスによる経済への打撃がいかに大きいかを織り込む動きが続いています。
そろそろ、この下落がいくらぐらいで落ち着くかを探る展開になると思いますが、チャート的には、
①もう少し下げた後、いったん、下げ止まる。
②下げ止まった後は、再び上昇する。
③しかし、ある程度上げると、また下がる。
といった動きを考えています。
NYダウは、新型コロナウィルスにより、リーマンショック以降続いた長期上昇波動が終わりを告げ、現在、中期下降局面に突入したと判断しています。
この局面は、これまで続いてきた上昇局面に対する強い「調整」であるため、①深いか、②少し長めか、③その組み合わせか、といったところでしょう。
ただ、今年はアメリカの大統領選挙であるため、株価が下がるとトランプ大統領としてはまずいため、金融緩和も含め、何らかの手立てを打ってくることが考えられます。
とりあえず、いくらぐらいまで下がるか、ここに注目していくといいかもしれません。
NYダウを見たついでにNASDAQも見てみます。
上のチャートはNASDAQです。
昨日のNYダウが下げた要因のひとつが、NASDAQの値下がりですが、報道によると、マイクロソフトやアップルといったIT産業に対しても、新型コロナウィルスの影響が出てくるかもしれないといった思惑からIT関連銘柄の株式が売られたようです。
長い間、世界の株式市場をけん引してきたのがNASDAQであるため、ここが転換点を迎えると、まずNYダウが反応し、日経平均株価指数やドイツのDAX指数などが追随する傾向があります。
これを踏まえると、昨日のアメリカ市場の動きは必然的なことであるため、それが今日の東京市場にも影響しているといったところでしょう。
さて、NASDAQのチャートを見てみると、NYダウ同様、リーマンショック後の長期上昇波動がとりあえず終わった可能性が高いことが考えられます。
とりあえずというのは、チャート的にはもう少し下げ切らないとはっきり長期上昇波動の終了を確定できないため、NASDAQについては、目先、もう少し様子を見る必要があるという意味です。
仮に、NASDAQにおいて、長期上昇波動が終わったことが確認されると、その後は、NYダウと似たような相場展開になることが考えられます。
次は日経平均株価指数を見てみましょう。
日経平均株価指数については、従来からこのチャートシナリオをメインシナリオとしています。
今回の急落劇でチャート分析を更新しておきます。
NASDAQ⇒NYダウ⇒日経平均株価指数のように、世界の株式市場は連動する傾向があります。
日経平均株価指数も漏れなく下げていますが、メインシナリオでは、今後の展開を次のように予測しています。
①もう少し下げた後、いったん、下げ止まる。
②下げ止まった後は、再び上昇する。
③しかし、ある程度上げると、また下がる。
NYダウと同じですね。
違うのは、日経平均株価指数の場合、リーマンショック後の長期上昇波動は2018年の10月3日で終わっているという点です。
その後、2020年の1月20日に終値で24,083.51円付けたため、上昇相場の延長シナリオを描いておこうかと思いましたが、結局、上抜けせず、今に至ってしまいました。
目先の注目は20,000円を割り込むかどうかですが、日本の場合、中国との距離や経済依存性、また、昨年、消費税を10%に上げてしまったことなどを考えると、低迷する消費に加え、新型コロナウィルスによる経済の失速が余計に懸念されるため、20,000円はひとつの大きな節目になるのではないでしょうか。
ちなみに、日経平均株価指数は2018年10月3日で長期上昇波動の終焉が確定しているため、それ以降の相場は、NYダウやNASDAQと違い、一足早く中期下降局面に突入しています。
このため、2018年10月3日以降は、アベノミクス相場の「調整」がずっと続いていると考えています。
もうひとつ、日経平均株価指数のシナリオを準備しています。
これは、先ほどのメインシナリオと比べるとポジティブな見方ですが、2018年の12月25日以降の上昇波形がまだしばらく続くというシナリオです。
メインシナリオでは、2018年の10月3日で長期上昇波動が終了したという見立てですが、このシナリオでは、リーマンショック後の長期上昇波動はまだ終わっておらず、現在は、その最終上昇局面に位置しているというものです。
このシナリオもあり得ますが、チャート内に引いているブルーのラインを下回ると、このシナリオはおそらく打ち消されることになると思います。
このため、いくらぐらいまで下がるか、ここが注目されます。
このようにチャートを眺めてみると、今年は、国内の景気について、結構、きついなという印象を抱いています。
昨年10月の消費税増税は、年初から幣事務所に入っているお問合せ状況などを考えると、家計に対して影響が出てきているように思えますし、そこに来て、現在進行中の新型コロナウィルスによる経済の減速、さらに働き方改革による労働法改正が順次施行されていくため、今年は、家計にとってマイナスの要因が少し多めに作用するご家庭が増えてしまうのではないでしょうか。
確定拠出年金やNISAなどで資産運用をされている方は、特に注意が必要です。
潮目が変わってきているため、スウィッチングを行うなど、運用の見直しをするといいかもしれません。
