自分ならこうする！確定拠出年金での投資信託の選び方。
2017年1月1日から「個人型確定拠出年金：通称iDeCo」がスタートします。
このブログでも、6回に分けて確定拠出年金制度について解説してきました。
その中でこのように結論づけました。
確定拠出年金は、「投資信託」を選ぶのが、家計全体で考えると最も運用効率がいい。
ということで今回は、「確定拠出年金で投資信託を選ぶときは、自分だったらこうします」ということをお伝えしていきたいと思います。
①金融機関を選ぶ
確定拠出年金制度は、企業型と個人型のふたつのタイプに分かれます。
企業型は、会社にお勤めの方がすでに用意されている金融機関で入るので選ぶ余地はありませんが、個人型の場合、自分で自由に金融機関を選ぶことができます。
ポイントは「手数料」です。
手数料は運用コストですので、これが高いと利回りが下がります。
個人型確定拠出年金は、なるべく手数料の安い金融機関で始めましょう。
ただし、ネット（ネット系金融機関）で運用する場合、あまり資産運用の経験がない方にとっては、知識や情報、資産運用のノウハウなどが不足する可能性があります。
このような方の場合、投資信託などのリスクのある金融商品で運用する際は、なるべく専門家からアドバイスを受けられる環境を整えておくようにしましょう。
ＳＢＩ証券はソフトバンクグループの証券会社、旧イー・トレード証券です。
買収された証券会社なので、会社の財務的な安全性はどうなのかなぁというところですが、自分の資産は分別管理されるので会社の財務健全性は考えません。
今、地方銀行は業界再編の嵐が吹き荒れていて、スルガ銀行は生き残りをかけて新たな取り組みに挑戦し始めています。
こちらも財務健全性は考えません。
いずれにせよ、理由は手数料が安いからです。
自分の場合はＦＰなので、アドバイスはいらないということでＳＢＩ証券を選びます。
②投資信託を選ぶ
資産運用の経験があまりないという方にとっては、投資信託そのものの意味がわからないかもしれません。
投資信託は、投資家からお金を集めて、株や債券などに投資していく、ひとつのパッケージ商品です。
いろいろなタイプの投資信託があって、
・国内株式型
・国際株式型
・国内債券型
・国際債券型
・国内バランス型
・国際バランス型
と大きく6つに分かれます。
他にも、国内ＲＥＩT（不動産証券）型、国際ＲＥＩT型、コモディティ型などがありますが、ここでは上記6つの中から選択していきます。
同証券のサイト内で比較検索できるようになっていますが、基準価額の変動率だけ加えています。
さて、どのように投資信託を選んでいけばよいのかです。
あまり経験のない方は、おそらく購入金額ランキングを見て、この中から選ぼうとすると思いますが、ランキングが高いからといって必ずしも良いとは限りません。
この表の中で最も重要なのは「純資産」です。
投資信託の弱点は、金融恐慌に陥ると解散されやすいことです。
なので、純資産の金額がなるべく多いファンド（投資信託）を選んでいきます。
次に、株式型なのか、債券型なのか、バランス型なのかを選びます。
国内・国際は、為替リスクがあるかどうか＝為替の変動による収益を得たいかどうかだけの違いなので、ここでは国内とします。
ポイントは、これから景気が良くなるのか、もう少し具体的に言うと、これから株価が上がるのかどうかで、株式型・債券型・バランス型のいずれかを判断していきます。
・景気が良くなる⇒株式型
・景気が悪くなる⇒債券型
・どちらともいえない⇒バランス型
と考えると比較的わかりやすいかと思います。
トータルリターン（1年）はそれほど参考になりませんので省きます。
信託報酬は、投資信託の運用会社に支払われるものですが、率が低い方がコストが少なくすみます。
これもそれほど重要ではないので省きます。
最後に重要なのは「投資信託の勢い」です。
つまり、値上がり・値下がりの率がどのようになっているのかを確認します。
・基準価額変動率が高い⇒投資効率が良い
・基準価額変動率が低い⇒投資効率が悪い
表の数値は、個人的に計算した2016年12月9日時点のものです。
勢いが最も強いのは、国内株式型「ＳＢＩ ＴＯＰＩＸ１００・インデックスファンド（ＤＣ年金）」です。
これらを踏まえ、投資信託をどれにするか決めます。
自分の場合は、まだ株価が上がると仮定するならば、国内株式型「ＳＢＩ ＴＯＰＩＸ１００・インデックスファンド（ＤＣ年金）」を選びます。
〔理由〕
・純資産が60億を超えている（決して十分とは言えませんが）
・株価が上がると仮定するならば「株式型」
・基準価額の変動率が高め
・基準価額が12,000円ほどなので家計には負担が少ない
③スウィッチングの目安を計算する
この投資信託の場合、基準価額が12,000円ぐらいなので、毎月10,000円ぐらい投資していくと、年間で総額は12万円になります。
掛金の全額が所得控除の対象なので、所得税の節税効果は、税率が15％の場合、1年当たり18,000円、20％の場合は24,000円になります。
節税効果を含めて考えると、所得税率が15％の人だと月々平均で1,500円、20％の人だと2,000円まで値下がりに耐えらる計算です。
ただし、運用コストがあるのでもう少し値下がりに耐えられる金額は少なくなります。
この計算が確定拠出年金で投資信託を選ぶときの最大のポイントになります。
値下がりに耐えられる金額を計算しておく
これが最初にわかっていれば、トレンドが変わったとき、投資判断が遅れても少し時間の猶予が生まれ、この時間内で他の投資信託にスウィッチング（切替え）しながら同じ銘柄に長く投資し続けるリスクを回避することができます。
よく資産運用は長期投資でと言いますが、長く持ち続けることは、機動性を失うという意味なので、ひとつのリスクでもあります。
ただし、スウィッチングにもコストがかかるので、その金額も計算に入れるようにしてくださいね。
これだけやっておけばおおよそ大丈夫。
あとはニュースを見て、新聞を読んで、経済について日頃から情報収集するようにしましょう。
