安定運用を目指すなら、MLP（Master Limited Partnership）型投資信託！
2008年のリーマンショック以降、世界のマネーはどこに向かっていたのか。
2008年のマーケットでの出来事は、今や「リーマンショック」の一言でかたずけられていますが、それ以上に重要な問題として「サブプライムローン」がありました。
サブプライムローンとは、簡単にいうと、住宅ローンなどのローンを保証するための証券ですが、当時のアメリカは、21世紀に入って最大の住宅バブルを謳歌し、住宅ローンを組んで家を購入し転売し、すぐに手元にお金ができるという状況でした。
このような中、サブプライムローンまでも取引の対象になり、マネーゲームに組み入れられていました。
その後、バブルははじけ、リーマン・ブラザーズなどの投資銀行が破たんし、アメリカに集まっていたお金はどこかに消えて行きました。
2008年は、投資信託の世界でも大きな転機となった時期です。
サブプライムローン・ショック、リーマン・ショックとふたつの大きな金融危機に見舞われ、多くの投資信託が解散の危機に直面しました。
比較的安全といわれるＭＲＦなどの投信も解散を危ぶまれるほどでした。
投資信託は、世界中の株式や債券だけでなく、その他多くの金融商品を投資対象として組み込んでいるので、世界的な金融危機が発生した場合、組み入れ銘柄の入れ替えが間に合わず、一気に総崩れします。
特に、日本の場合は、為替ヘッジをしていないと、為替変動の影響をもろに受け、実質的な基準価額が大幅に下落します。
このようなことが問題視され、リーマン・ショックから5年後の2013年、新たな投資信託が次々に誕生しました。
それが「ドイチェ 高配当インフラ関連株」のようなＭＬＰ（Master Limited Partnership）を投資対象としている投資信託です。
ＭＬＰは、簡単に説明すると、営利事業を営んでいるが、株式会社のような法人ではなく、どちらかというと、組合型の事業法人といえます。
アメリカの歳入法によって定められている法人企業ですが、その特徴は、
①事業内容がインフラ（電力やエネルギー、公共事業、水道、建設・土木、ガス、石油など）関連業である。
②出資者はユニットと呼ばれ、余剰利益を社内に貯め込まず、ユニットに分配されるため、通常の投資信託よりも配当が高い。
の2つです。
世界の潮流はすでに、エネルギーや環境分野にシフトしています。
これに歩調を合わせるように、マネーの世界でも、ＭＬＰへの積極的な投資が頻繁に行われるようになりました。
さて、「ドイチェ 高配当インフラ関連株投資信託」は、基準価額（投資信託でいうところの株価のようなもの）が下落の一途をたどっています。
しかし、この投信の特徴は、先述のように「配当が高い」ことにあります。
普通は資産運用というと、株式を売って、その売却益（キャピタルゲイン）を得るといったイメージですが、この投信の場合、基準価額で投資判断をするのではなく、中・長期の運用を行い、毎月分配される配当金を得ることを目的に投資をしていきます。
つまり、放っておいても配当が高いため、わざわざ売却せずに持ち続けながらロングスパンで運用することができます。
このようなことから、比較的、退職後の生活資金を貯めるのに向いている商品といえます。
もちろん、基準価額が取得価額を下回った場合や、為替ヘッジをしていない場合はリスクがありますが、それでも長く持ち続けながら、少しずつ運用額を増やしていく方法を取ると、銀行に預けるよりも、より多くのお金が貯まりやすくなるでしょう。
リーマン・ショック以降、世界のマネーの潮流はこんなふうに変わっていました。
「より安全に、そして、より公平に」。
これが、2008年以降、世界の金融市場が学んだ教訓なのかもしれません。
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